長期分散投資の有効性分析(20年分のデータ分析)

みなさん、こんにちは、りょーへーです。この記事を開いていただいてありがとうございます。

投資をするときには、長期分散投資をすることが重要であるということをよく聞くと思います。しかし、実際にこのような長期分散投資というのは、どのくらい良いのでしょうか?

現在、株式型のインデックス投信に資金が流入しすぎており、それはリーマンショック直前のCDOに資金が過剰に流入している状況と酷似しているというように、リーマンショック時にCDSで大きく儲けたヘッジファンド投資家であるマイケル・バーリ氏は警告しています。今後その警告通り経済危機が起きるかどうかはまだ不確実なところがありますが、株式のみに資金が過剰流入することは非常に危ない状況であるということは間違いありません。これまでは、2018年末に大きく株式が下げた局面はありましたが、歴史的に見るとほんの一瞬でした。しかし、リーマンショックのように大きく指数が下落し、停滞する局面は1年以上近く継続する可能性があります。すぐにその投資資金を使わないとしても、資産の評価額が大きく下落するというのは精神的に非常に不安定にさせます。今のうちに長期分散投資という投資手法を行った方がよいと考えられます。

 

さて、本題に本題に入りますが、長期分散投資がどのくらい良いのかという内容です。

検証に使うデータは、日興アセットマネジメントのホームページから簡単に手に入るので、気になった方はぜひそちらで分析をしてみてはいかがでしょうか?

〇分析対象の資産

・インデックスファンドTOPIX
・国内債券(NOMURA-BPI)
・日本を除く先進国株式為替ヘッジなし(MSCIコクサイインデックス)
・日本を除く先進国債券為替ヘッジなし(FTSE世界国債インデックス)
・日本を除く先進国債券為替フルヘッジ(FTSE世界国債インデックス)

 

〇分析対象の期間

2001年11月1日から2019年9月6日の価格が発表される日数(4,376日)

〇参考資料

日興アセットマネジメント株式会社のHP(2019年9月7日参照)

〇シミュレート条件

・取得時と売却時の価格比較
・途中リバランスなし
・一括決済
・税金および手数料の考慮なし

〇想定状況

①現在の経済成長性に惹かれて、リーマンショック直前(2008年5月1日)に投信を購入、その後リーマンショックによって指数が大暴落するも、当分使う予定の金額ではなかったため、塩漬け。その後チャイナショック時(2016年5月2日)に売却する。

②リーマンショックから経済的にも回復してきたと見える時(2012年11月2日)に投信を購入、その後チャイナショック時(2016年5月2日)に売却する。

以上のような二つの状況をシミュレートします。①のケースは本当に最悪なケースですよね。投信を購入したと思ったら、リーマンショックが来て資産価値が大暴落。回復してきたと思ったら、今度はチャイナショック。「もう嫌」と思って、売却してしまったと考えられます。逆に②のケースは少し欲張りすぎたと考えられます。リーマンショックから実体経済も回復してきて株価も少しずつ上がり始めているときです。投資を始めるには非常に有利なタイミングで始めました。しかし、チャイナショックの時にそれまで出ていた利益が減少してしまいました。そこで投信を売却したという状況です。

 

ではまず①の状況から考えていきます。

この時の投資資産のポートフォリオを日本株式と先進国株式50%ずつ保有した場合にはどうなっていたか? 以下のグラフが価格推移のグラフです。グラフの赤いところが保有投信の価格の推移になります。非常に値動きが大きいですが、リーマンショックの直前に購入してチャイナショックのさなかに売却したとしても、総合的には資産は19.31%成長しています。

しかし、上のグラフを見ればわかると思いますが、株式だけでポートフォリオを組んでいるので、リスク(値動きの幅)が大きいですよね。そこで均等保有です。国内株式、先進国株式、国内債券、先進国債券(フルヘッジ)を25%ずつ均等保有した場合にはどのようになるのか? それが以下のグラフです。債券が多く含まれているので、価格変動の幅は小さくなりました。そのため価格上昇性も小さくなっていきますが、上と同じタイミングでの売買にもかかわらず、21.38%の資産の成長性を見せています。

では次に、株式対債券の割合を3:7にした場合にはどうでしょう。この投資割合は、バランス型の投資信託の中で均等保有以外の投資信託でよく使われる割合です。ここでは、国内株式:先進国株式:国内債券:先進国債券(フルヘッジ)=15:15:35:35の割合で保有するとします。この場合には以下のような価格推移をします。ほとんど債券と同じような価格推移をしますが、株式が30%含まれているために、債券型だけよりも多少値動きがあります。この場合には、22.21%の資産の成長性があります。

最後に株式と債券の割合を0:100にして、債券でしか運用しない場合を考えます。この場合には、ほとんど下がりもしませんが上がりもしません。以下のようなグラフになります。そして、同期間の売買で23.45%の資産の成長になりました。

①の状況でのシミュレーションでは、債券の割合が高いポートフォリオほど最終的な利益が大きくなっていきましたが、これは債券だけで運用した方がよいということではありません。

 

次に②の場合を考えていきましょう。

この場合は、経済の回復期に入ってすぐくらいに購入して、結局経済危機の最中に売却してしまうという状況でした。使うグラフは上と同じなので、ここでは省きます。さて、トータルでの成長率ですが以下のようになりました。

株:債券=100:0  →  78.78%
株:債券=50:50  →  44.39%
株:債券=30:70  →  30.63%
株:債券=0:100  →  10.00%

やはり経済回復期とあって、株価が大きく上昇するのは当然のことですよね。しかし、経済が成長することを狙って株式のみを保有するのは、下がったときの価格変動性が非常に大きいので、相場の変動性に自信がないと難しいですよね。なので、債券をポートフォリオに含めた方がよいとは考えられます。しかし、債券だけのポートフォリオの場合には経済回復期に利益を狙えません。回復期にも後退期にもコンスタントに高いリターンを狙えるポートフォリオを組むことが重要です。長期運用を考えていて、何かあったときに支払うための資金準備ができている場合には均等保有もよいですが、下がったときにそのお金が必要になるかもしれないという場合には、30:70の資産配分がよいのではないでしょうか?

 

最後まで読んでいただきありがとうございます。今回の内容は以上です。長期分散投資をすることで、高値で購入してしまってもその高値を上回る価格をつける時が来るので、それまでじっくり育ててみてはいかがでしょうか?

 

 

 

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