インデックスファンド至上主義への警鐘

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この記事を開いてくれてありがとうございます。

貯蓄から投資へということが言われてしばらく経ちました。2020年3月4月は日本にとっても世界にとっても、金融ということにおいて非常に大きな分水嶺的な月なるんじゃないかと思います。この月をきっかけにして、今まで投資に関わってこなかった人々が一斉に、ネット証券の口座を開設しだしたのですから。これから日本においても様々な失敗を繰り返していく中で、金融リテラシーがはぐくまれていけばよいなと思います。



さて、このように投資が非常に盛んに行われるようになったわけですが、流行の投資信託というものは常に移り変わっていきます。当初投資信託が出始めたころは、毎月分配型でかつ高分配の投資信託が流行しました。確かに、その投資信託は資産運用をしていく中で、非常に便利な場合があります。分配金という形で毎月投資したお金を切り崩して生活費に充てるという方法をとることができるために、運用方針によっては便利な投資手法です。しかし、こういった投資信託は、資産形成という目的においては最悪な投資信託でした。そういったことで投資信託に対して批判が集まる中で、昨今新しく流行が生まれました。

それが、インデックスファンドです。

 

インデックスファンドとは

インデックスファンドは、特定の株価指数に連動するように運用を行う投資信託のことです。先ほど紹介した、毎月分配型の高分配投資信託は手数料が高い上に、資産形成には向かない商品でしたが、このインデックスファンドは対象株価指数に連動するように運用を行う投資信託なので、それに比べると手数料がかなり低く、また分配金も出さないので資産形成にかなり向いています。そのため、様々な本で安直に「インデックスファンドを保有しておけばよい」というようなことが書かれています。確かに、手数料は高いものよりも低いものの方が良いですし、私のような若年層の場合には分配金を出す投資信託よりも分配金を出さない投資信託の方が良いことは言うまでもありません。

さて、私がこの記事で書きたいことは、

「安直にインデックスファンドがよいということを信じてはいけない」ということです。

 

 

このようにインデックスファンドは良いという単純な図式を提示してもらえるのであれば、それは投資に対してあまり理解していない人からすれば、非常にわかりやすいですし、シンプルですよね。ただ、インデックスファンドは特定の株価指数に連動するように運用をするということを忘れないでください。つまり、対象となるインデックスがどんなインデックスであるのかということをしっかりと理解しておかなければなりません。

このようなインデックスファンドの流行が起こってからというもの、株価指数を組成する会社によって様々な株価指数が組成されています。例えば、国内の代表的な株価指数と言えば日経平均株価は、日経新聞社が公表している指数で、東京証券取引所の営業時間に10秒ごとに算出されています。それ以外にも最近では、IT関連やロボティクス、フィンテックなど特定業種に集中した株価指数や配当金が高い企業をパッケージ化した株価指数、また、時価総額ではなく地域を単純に均等に保有するように形にした株価指数などがあります。
こういった株価指数で連動するように運用を行うことで、利益を上げることができる場合もあるでしょう。しかし、ここには投資家の方々見落としていることが一つあります。

それが「平均回帰」という原則です。

平均回帰」とは、簡単に説明すると、

・どのような銘柄でもよい時も悪い時もあるということ
・どのような時でも、良い銘柄もあれば悪い銘柄もあるということ

そして、どんな時でも良い銘柄を選定するというのは、神でもなければ不可能であるということです。このような点から、インデックスファンドを選択する時にはどのようなインデックスなのかということをしっかり考えなければなりません。中長期の資産形成という目的においてインデックスを選ぶポイントは二つあります。

インデックスファンドを選ぶポイント

一つ目は、その指数が業種業界を問わず広く分散投資されているかどうかです。

インデックスによっては、特定業種に絞って運用を行う指数があることは先ほど書きました。そして、そういった指数は突発的な出来事によって大きく上がることもあれば大きく下がることもあります。今回のコロナウイルス感染拡大に伴う相場の大混乱において、IT関連の銘柄は大きく上昇しましたが、一方でエネルギー関連の銘柄は大きく下落しました。下のグラフは、2019年の初めからの原油、AI、NYダウのインデックスファンドの基準価格の推移を表したものです。

このように特定の業種に集中させて運用をする投資信託は確かに平均よりも高いパフォーマンスを発揮する場面もありますが、その一方で大きく価格下落を超す可能性もあります。平均的なパフォーマンスを発揮することができる広く分散された投資信託のほうが中長期的には資産形成に役に立ちます。また、確かに今後はコロナによって世界が加速度的に変わっていくために時代のリーダーとしてIT関連銘柄が期待感とともに積極的に買われていくことは理解できますが、必ずどこかで利益確定の売りと期待感の薄れから大きく調整する場面が来るでしょう。今はある意味IT関連銘柄に対してバブルが発生しているかのような状況です。

 

二つ目は投資対象地域の経済動向です。

日本の投資家は国内の銘柄で運用を行うことが多いです。確かに日本は他の外国の市場と比べると安定してる可能性が高いでしょう。それに世界的に見るとGDP世界第3位の経済規模を有する国です。投資対象地域として選択するのは良いでしょう。しかし、他にも選択があるにもかかわらず、その選択肢を排除していないかということは考えた方が良いかもしれません。概して人というのはホームバイアスが働きやすいですから。
また、新興国も安易に決定することは避けた方が良いでしょう。特に特定の新興国のみに投資をする投資信託はなおさらです。こういった投資信託はただの先進国の特定業種に集中して運用を行う投資信託よりもたちが悪いです。その国の経済は大抵何かに依存しています。その何かに事件が起きた時、その国の経済や景気は非常に大附打撃を受けます。それぞれの国について実際に調べなければわかりませんが、新興国全般について言えることがあります。それは、新興国の経済成長のためには貿易に依存しているということです。貿易をするためには、米ドルが必要になります。米ドルを調達するためには、輸入よりも輸出を大きくしたり、米ドルを借りたりしなければなりません。そのため現在のような低金利下においては新興国全般的には、コロナがなければ経済活動はしやすい状況であると思いますが、今後利上げが起きた時に新興国の経済は大きく揺らぐ可能性もあります。
このように地域によっては見えないリスクが大きくかかわっている可能性があるので、注意して選択するべきでしょう。

 

最後に、確かにインデックスファンドは良いですが、それを買っておけばよいというような考え方はやめてください。投資対象インデックスによっては、特定の条件を満たさなくなったら、運用をやめるべき場合もあります。そのようなときのために、「インデックスファンドは良い」というような答えだけ知っているような考え方はやめてください。



 

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